3級FP 2018年9月 (41)

(41)
投資信託の運用管理費用(信託報酬)は、信託財産から差し引かれる費用であり、( )が間接的に負担する。
1) 販売会社
2) 受益者(投資家)
3) 投資信託委託会社

<解答・解説>

[解答] 2
[解説]

投資信託の運用管理費用(信託報酬)は、受益者(投資家)が負担する費用である。


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当サイトの運営者は、日本FP協会会員で、当サイトは、一般社団法人金融財政事情研究所よりファイナンシャル・プランニング技能試験の利用許諾を得ております。
【平成30年1月30日許諾番号1801K000003】≫金融財政事情研究会 ≫日本FP協会

3級FP 2018年9月 (12)

(12)
東京証券取引所に上場されている上場投資信託(ETF)には、日本株、債券、外国株などの指標に連動する銘柄がある。

<解答・解説>

[解答] 〇
[解説]
設問のとおりである。上場投資信託(ETF)は特定の指標に連動しており、株式と同じように売買することができる。


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3級FP 2018年5月 (11)

(11)
追加型の株式投資信託において、収益分配金支払後の基準価額が受益者の個別元本を上回る場合、当該受益者に対する分配金は元本払戻金(特別分配金)として非課税となる。

[解答] ×
[解説]
個別元本を上回った分の分配金は普通分配金として課税対象である。配当所得として20.315%が源泉徴収される。

解答解説

3級FP 2017年9月 (41)

(41)
投資信託に係る運用管理費用(信託報酬)は、信託財産から差し引かれる費用であり、( )が間接的に負担する。
1) 販売会社
2) 投資信託委託会社
3) 受益者(投資家)

[解答] 3
[解説]
投資信託に係る運用管理費用(信託報酬)は、受益者(投資家)が負担する。

解答解説

3級FP 2017年9月 (12)

(12)
上場不動産投資信託(J-REIT)は、上場株式と同様に、成行注文や指値注文によって取引することができる。

[解答] ○
[解説]
上場不動産投資信託(J-REIT)も上場株式と同様の取引ができるため、成行注文や指値注文の両方行うことができる。

解答解説

3級FP 2017年1月 (42)

(42)
追加型株式投資信託を基準価額1万800円で1万口購入した後、最初の決算時に1万口当たり300円の収益分配金が支払われ、分配落ち後の基準価額が1万600円となった場合、その収益分配金のうち、普通分配金は( ① )であり、元本払戻金(特別分配金)は( ② )である。

1) ① 100円 ② 200円
2) ① 200円 ② 100円
3) ① 300円 ② 0円

[解答] 1
[解説]
購入時の基準価額1万800円が、分配落ち後に1万600円になっているため、200円は購入金額が帰ってきただけである。よって、300円のうち200円は特別分配金で非課税分、100円は普通分配金で課税対象となる。

解答解説

3級FP 2017年1月 (41)

(41)
一般に、先物取引などを利用して、基準となる指数の収益率の2倍、3倍、4倍等の投資成果を得ることを目指して運用され、( ① )相場で利益が得られるように設計された商品を( ② )ファンドという。

1) ① 上昇 ② ブル型
2) ① 上昇 ② ベア型
3) ① 下降 ② ブル型

[解答] 1
[解説]
ブル型は牛が角をつきあげるので、下から上へ、ベア型はクマが手を振り下ろすので、上から下への相場となる。
上昇相場ならブル型ファンドとなる。

解答解説